骨粗鬆症治療のUnmet Medical Needs(UMN)とイベニティ

骨折の危険因子と求められる治療

骨粗鬆症治療の最大の目的は骨折予防であり、既存骨折は骨折の危険因子

拡大危険因子別の10年以内の骨折確率

わが国における骨粗鬆症の患者数は男性300万人、女性980万人と推計されています1)。患者数は年々増加しており、2030年以降では女性だけで1,200万人前後に達すると予想されています2)。また、骨折・転倒が要介護・要支援となった主な原因の約12%を占めることが示されており3)、骨折は高齢者の寝たきりの契機となると考えられます。
このように、高齢化が進むわが国で骨粗鬆症において最も問題となる因子の1つは骨折であり、とくに生活機能やQOL悪化を引き起こす大腿骨近位部骨折、椎体骨折の予防が治療目的の中心に位置づけられています。
骨粗鬆症における骨折にはさまざまな危険因子があり、なかでも既存骨折は主要因子の1つとなっています4)

わずか1個の既存椎体骨折でも、積極的な治療の実施を

拡大既存椎体骨折数と新規椎体骨折発生リスクの関係(海外データ)

既存椎体骨折がない場合を1としたときの新規椎体骨折発生のオッズ比を既存椎体骨折の数別に検討したデータにおいて、既存椎体骨折1個で新規椎体骨折発生リスクが3.4倍に上昇することが示されています5)
さらに2個以上であればリスクは7.4倍にまで上昇します5)。したがって、既存骨折が1個でもあれば積極的な治療を実施することが重要です。

今求められているのは、骨量および骨強度の早期改善と骨折リスクの低下を目指した治療

既存骨折は骨粗鬆症患者におけるさらなる骨折のリスク因子であり4)、とくに骨折後1年以内の二次骨折リスクが高い6)ため、より早期に骨密度を増加させ、骨折リスクを低下させることのできる薬剤での治療が望まれます。しかし、現行の治療薬の骨折発生抑制効果のエビデンスは2~3年の臨床試験で検証されており、治療早期の骨折発生抑制効果のエビデンスは十分ではありません。また、ビスホスホネート薬等の骨吸収抑制薬から骨形成促進薬へ切り替えた患者さんにおいて、大腿骨近位部のような皮質骨豊富な部位でも骨密度の十分な増加が求められています7,8)。さらに、服薬に際して制約がある薬剤では使用開始や継続、服薬遵守が困難であることもいわれています9)
これらの課題を踏まえると、現在の骨粗鬆症治療において、骨折リスクが高い骨粗鬆症患者に対して骨量および骨強度を速やかに改善し、骨折リスクの低下をもたらす新たな選択肢が求められています。

1) 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会 編:骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版. 東京, ライフサイエンス出版, 4, 2015

2) 伊木雅之:CLINICAL CALCIUM 24:657,2014

3) 厚生労働省:平成28年度国民生活基礎調査

4) Fujiwara S, et al:Osteoporos Int 19:429, 2008[R-07926/ROM00195]

5) Kim SH, et al:Osteoporos Int 22:781, 2011[R-07933/ROM00199]

6) van Geel TACM, et al:Ann Rheum Dis 68:99, 2009[R-07867/ROM00135]

7) Cosman F, et al:J Bone Miner Res 32:198, 2017[R-08118/ROM00225]

8) Cummings SR, et al:J Bone Miner Res 32:3, 2017[R-07921/ROM00190]

9) Kishimoto H, et al:Arch Osteoporos 10:27, 2015[R-07927/ROM00196]

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